企業のリソースは「ヒト、モノ、カネ、ノウハウ」と云われますが、中でも「ヒト」つまり、人材こそが企業の競争力の源泉だと言われています。しかし、実際のところ日本の企業は人材育成について取り組みが遅れているようです。
最近、世界16カ国の会社員を対象に実施した調査で日本人の「自発的、主体的に努力する意思と能力」は最下位という衝撃的な調査結果が発表されています。加えてその調査では、管理職の「部下をやる気にさせる能力」についても日本人の評価が最も低かったそうです。
このように企業に属しながら、波風を立てない代わりに企業の成果に対する責任についても放棄してしまっている人材が日本にはびこっているようです。こうした背景には、人材育成に関して全く素人同然の管理職の存在があるようです。部下の主体性を引き出すことについて特別な訓練も知識も持たない中間管理職が人材の能力を引き出せない、またはスポイルしてしまっているという現状です。
社員の成果に対する責任感を養い、やる気にさせる方法は、簡単ではありません。唯一の方法は社員自らの意思で仕事に取り組んでいるという実感を与えることではないでしょうか。しかし、そのためには、部下の人生設計を見据えた「徹底的なコミュニケーション」と、会社の論理を理解させる「説得の技術」が管理職には求められます。
大不況の中、企業が収縮市場で生き残っていくためには、起業家精神を持った自立型の社員を育成することが不可欠ではないでしょうか。